年収1400万円のおすすめ投資｜手取りを踏まえた投資・節税方法を解説

この記事では、年収1400万円の手取りや生活レベルを踏まえたおすすめ投資法や節税方法を紹介します。年収1400万円の世帯はパワーカップルが多く、生活レベルも世間一般より高いのが特徴です。

一方で、税金負担が重く年収の割に手取りが少ない点に課題を感じる方も多いといえます。投資で資産を増やし節税で税負担を抑えれば、より余裕のある暮らしが実現します。老後に向けた資産形成も加速するでしょう。

世帯年収が年収1400万円前後の方は、この記事のおすすめ投資・節税方法を参考に、資産運用の戦略を立ててみてください。

年収1400万円のおすすめ投資｜時短特化と信用力が鍵

年収1400万円のおすすめ投資を考えるうえでは、多忙な状況を踏まえて効率的な運用体制を築く姿勢が重要です。パワーカップルや管理職層は多忙で、資産運用に割く時間を確保しにくい環境にあります。

そのため、自動化や外部サービスの活用により、時間をかけず成果を得られる仕組みを整えることが重要です。

また、自身の信用力を活かしてレバレッジを活用した投資を行うのも一つの戦略といえます。

ここからは、年収1400万円世帯におすすめの投資法の基本的な考え方を紹介します。

世帯年収1400万円は単独世帯より税制控除の面で有利

世帯年収1400万円は、社会保険料と税金による負担が世間一般と比べて重いのが特徴です。負担の重さにより、年収の伸びに対して可処分所得が伸びないと感じる方も見られます。

ただし、単独で年収1400万円を稼ぐ方よりは、パワーカップルで合計1400万円を稼ぐ方が税制面では有利です。

例えば所得税でみると、年収1400万円の方の多くは課税所得900万円から 1799万円の層に含まれ税率は33％となります。もしパワーカップルで1人あたりの課税所得が900万円未満であれば、適用される所得税率は下がります。

パワーカップルの方が単独で稼ぐより、控除額が大きくなる制度があるのも特徴です。例えば住宅ローン控除は、ローンの本数に紐づいて適用されます。パワーカップルでペアローンを組むと、控除余地が倍となるため、単独で高収入を稼ぐ方より優位となります。

以上のように、パワーカップルは単独で高収入な世帯よりも税制面で有利な点があるのが特徴です。制度をうまく活かして、余裕のある暮らしを実現させましょう。

忙しいパワーカップルは時間を買う投資方針が重要

共働きで高収入を得るパワーカップルは、時間と手間がかからない効率的な投資を心がけましょう。

パワーカップルは二人とも仕事が忙しい中で家事を分担せねばならず、投資に向き合う時間を確保しにくい家庭が一般的です。

そんな世帯には、管理の手間を最小化し成果を最大化する投資が適しています。自動積立や自動リバランスを取り入れると、判断の負担を減らしつつ継続的な資産形成が可能です。

運用のプロが分散投資してくれる投資信託は、分散効果と効率的な運用を両立できる点でパワーカップルに適しています。

また、管理会社に運営を委託すれば、少ない手間で安定収益を得られる不動産投資も選択肢の一つとなります。

効率性を重視した投資の仕組みを整えて、限られた時間を有効活用しましょう。

単独年収1400万円の方にも挑戦できるレバレッジ投資

単独年収1400万円は信用力が高いため、レバレッジを活用した投資がしやすい層です。一般に融資可能額は大きく、1億円規模の不動産投資も可能です。レバレッジを適切に使うと運用規模を早いペースで拡大できます。

自己資金だけで資産形成を行う手法は安全性が高いものの、投資規模が限定されるため資産の増加速度が緩やかになります。特に不動産のような高額資産への投資では、投資先の選択肢も狭まってしまうでしょう。

一方で、借入の効果的な活用により、投資の選択肢も広がります。

ローンを組むと返済リスクは高まりますが、年収1400万円の層は家計にゆとりもあるため、過度に恐れる必要はありません。手取りや投資収益をもとに適切な返済計画を立てて、レバレッジを有効活用してください。

年収1400万円におすすめしたい金融資産投資

年収1400万円の世帯は、自動で効率的に投資できる手法を積極的に取り入れましょう。投資の自動化により、仕事や家事で忙しい中でも継続でき、不労所得の獲得や資産拡大を進められます。

例えば、NISAでの投資信託やクレカ積立でのポイント獲得は、一度設定すればほったらかし投資が成立します。ロボアドや不動産クラウドファンディングも、一度投資してしまえば、あとは収益が実現するのを待つだけです。

ここでは、高所得世帯向けの手間なく効率的な投資手法を紹介します。

1. 新NISAの夫婦フル活用・クレカ積立でポイント二重取り

新NISAは非課税で運用できる制度で、年収1400万円層の資産形成に有効です。夫婦それぞれが新NISAを活用すると、世帯全体では年間720万円、総額3600万円まで非課税枠が適用できます。

クレカ積立による投資信託の継続投資を行えば、手間なく投資を続けられます。いくつかの証券会社では、クレカ積立でポイントの獲得も可能です。ポイントを投資に回す制度もあり、さらに投資効率が高まります。

インデックス型の投資信託を中心としつつ、高利回り株や成長株にも分散投資すれば、長期で安定的な資産成長が期待できます。夫婦それぞれの口座で余剰資金を積極的に新NISAでの投資に回して、早いペースで資産を増やしていきましょう。

2. ロボアドバイザーでの全自動運用で時短化

ロボアドバイザーでの自動運用も、パワーカップルにおすすめの投資手法です。ロボアドバイザーは投資判断を自動で行うサービスであり、資産配分や銘柄選定を一任できます。

資金を預けるだけで運用設計やリバランスを自動化でき、長期で安定した積立を継続しやすくなります。

多くのロボアドサービスは地域や資産の面で、個人では再現が難しい程高度な分散投資を実行してくれます。価格変動や投資比率を踏まえて、定期的に自動でリバランスしてくれるのも便利です。

また、Wealth Naviのように、一部のサービスは新NISA枠を活用したロボアド投資にも対応しています。資産運用について考える時間がなく徹底的に自動化したい方は、余剰資金をできるだけ多くロボアドに投入しましょう。

3. 不動産クラウドファンディングで手間なく利回りを得る

不動産クラウドファンディングは、少額から不動産へ投資して高利回りを獲得できる投資手法です。一度ファンドに出資すれば不動産の投資や管理は事業者が行うため、手間をほとんどかけずに不動産へ投資できます。

短期から中期のファンドが多いため、資金が拘束される期間が比較的短い点も魅力です。不動産はインフレに強い資産とされており、価格上昇局面での資産保全にも有効といえます。

少額から購入できるため、複数案件への分散投資がしやすく、資産全体でリスクを抑えた投資が可能です。ファンドによっては利回りが5%を超えるものもあり、手間に比して魅力的な利回りが期待できます。

忙しい世帯が、最小限の労力で投資するうえで有効な選択肢の一つです。

年収1400万円におすすめ・信用力を活かす不動産投資

年収1400万円の世帯には、信用力を活かした不動産投資も有効な選択肢です。

高収入の方は金融機関からの評価が向上し、購入できる物件の幅が広がります。そのため、融資を活用して、積極的な資産拡大が可能です。

不動産はインフレ耐性が強い資産とされ、物価上昇局面でも資産保全が可能です。

また、賃料収入を土台とした不労所得を得られるのも魅力といえます。管理会社に運営を委託すれば日常の対応はほとんど不要で、実質的な「ほったらかし投資」も実現できます。

資産価値が落ちにくい都心物件を選びインフレ対策

不動産投資では、資産価値が落ちにくい物件を選ぶことでインフレ対策に有効です。

物価上昇が続く局面では、不動産のような現物資産の価値が高まる傾向があります。都心物件は需要が強く、年数が経過した物件ですら資産価値が高まるケースも少なくありません。

ローンを借りて都心部の物件に投資すれば、ローン返済と共に純資産の厚みが増していきます。どうしても現金が必要になった時には売却すればよいため、家計や資産の安全性が高まるでしょう。

不動産投資であれば、家賃もインフレに比例して上昇しやすいため、不労所得が増加して家計を下支えする効果が期待できます。都心は賃貸需要が強いため、空室期間が短く収支が安定しやすい点も魅力の一つです。

管理会社に一任する中古マンション投資

忙しいパワーカップルの世帯にとって、管理会社へ運営を委託して不動産投資の手間を減らすのも有効な戦略です。入居者対応や修繕・賃料回収などほとんどの管理業務を任せられるため、忙しい高所得層でも継続しやすくなります。

家賃収入を安定的に得たい場合は、管理体制の整った会社を選ぶことで収支の安定性を高められます。中古物件は物件の劣化や空室リスクが気になりますが、プロに任せることで却って適切な管理が可能です。

中古物件の強みの一つである高利回りを活かして、潤沢な不労所得の獲得が期待できます。収益性の確保や資産価値の保全の観点からも、管理会社に業務を一任するのが有効な選択肢といえます。

年収1400万円の手取り・生活レベルを踏まえた節税

年収1400万円の高い税率と社会保険料負担を踏まえて、手取りを効率的に確保する節税対策が重要です。 

iDeCoや新NISAのように、投資しながら節税できる制度を積極的に活用しましょう。不動産投資で赤字を計上すれば、給与所得との損益通算が可能です。

さらに、ふるさと納税の返礼品を活用した節税対策も有効な手段となります。課税所得が高い分、ふるさと納税を通じて計上できる寄付金控除の上限額も大きくなります。

複数の節税制度をうまく組み合わせて、家計の安定化や効率的な資産形成に役立ててください。

iDeCo｜所得控除で税金負担を軽減

iDeCoは、定められた上限の中で自分で拠出額と運用方法を決められる年金制度の一つです。

iDeCoは掛金が全額所得控除となるため、節税効果が期待できます。税率が高い層ほど所得控除の影響が強く表れ、所得税・住民税の双方で負担を抑えられます。

掛金の上限額は職種で異なりますが、満額で積み立てると年間の節税額は数万円～十数万円に達する場合があります。

さらに、運用益が非課税となる点も大きな利点です。長期運用による複利効果をそのまま享受しやすく、老後資金を効率的に確保できます。

将来の公的年金だけでは老後資金が不足する恐れがあるため、自助努力での老後資産の形成が重要です。iDeCoを継続すれば、節税効果を享受しながら老後の収入確保にもつながります。

損益通算｜給与所得の利益を不動産投資の赤字と相殺

損益通算とは、ある所得が赤字の場合にほかの所得と相殺ができる制度です。特に活用しやすいのが不動産所得で、赤字の場合に給与所得と相殺が可能です。

不動産投資では、減価償却費や不動産管理にかかった支出を経費として、所得圧縮ができます。特に減価償却費は現金支出を伴わないため、現金収入を維持しながら赤字を作る科目として有効です。

年収1400万円層は税率が高いため、赤字による所得圧縮による節税インパクトが大きくなり、手取りを大きく改善させる効果が期待できます。不動産投資を手がける方は、損益通算をうまく活用して、節税と資産形成を同時に進めていきましょう。

住宅ローン控除｜ペアローンで節税効果拡大

年収1400万円の世帯は、ペアローンを利用すると住宅取得の選択肢が広がります。夫婦で借入を分散すると、それぞれが住宅ローン控除を適用できるため、節税効果が拡大します。

住宅ローン控除はローン残高の0.7%が税額控除となりますが、最大で残高4500万円と上限がある制度です。ペアローンにするとそれぞれに上限が適用されるため、この2倍までローン控除を活用できます。

高い信用力を活かして二人で資産価値の高い住宅を取得すると、インフレ局面では資産保全の効果ももたらします。都市部の優良物件は土地の値下がりがしにくく、資産保全の観点からも有効です。

ふるさと納税｜夫婦それぞれの名義で行い返礼品を獲得

ふるさと納税は寄付金控除の制度であり、寄付額の一部が税額控除として適用されます。家族構成等によりますが、世帯年収1400万円の層は一般に20万円台～30万円台の寄付金控除が可能です。

寄付金控除は税額控除となるため、控除額がそのまま翌年の税金の減少額となります。高収入であれば、ふるさと納税により多くの寄付を行うことができ、その分、多くの特産品を獲得可能です。特産品の付加価値まで加味すれば、実質的に多額の節税効果を生みます。

この金額規模であれば多数の自治体に寄付が可能ですが、寄付が5つの自治体を超えると確定申告での対応が必要なため注意しましょう。1つの自治体に多額の寄付をして件数を抑えれば、ワンストップ制度を活用して手間なくふるさと納税が可能です。

年収1400万円の安定した資産運用実現に関するQ&A

年収1400万円の方が安定した資産運用を目指す際、投資額の設定や始め方が課題になる傾向があります。

多忙な高所得層では、手間を増やさず成果につながる方法を選ぶ姿勢が重要です。投資額は同年収の世帯平均を参考としつつも、自身の状況に合わせて適切な水準に設定しましょう。

ロボアドや自動積立のように、運用を仕組み化できる手法を取り入れると、継続性と効率性を確保できます。ロボアドはサービスごとに特徴が異なるため、投資手法やコストなどの面で、自分に合ったサービスを利用するのが大切です。

Q1. 年収1400万円（世帯）の理想的な投資割合は？

高所得者の手取り額は、税金と社会保険料の負担により想定より少なくなりがちです。その中で、手取りと支出構造を踏まえた投資割合の設定が重要となります。

住宅ローンや教育費のような固定的な支出が増える状況では、無理のない範囲で投資額を決める必要があります。

家計の金融行動に関する世論調査によると、1400万円が含まれる年収1200万円以上の世帯の貯蓄割合は平均19%です。 一般的な目安として、手取りの15〜25％を投資に回すのが適切といえます。

長期運用を前提とする場合、積立方式で投資額を固定すると家計管理が安定しやすく、収入変動があっても継続できる点が利点です。無理のない投資割合を設定すると、継続的に投資を続けられて、着実に資産規模を増やしていけるでしょう。

Q2. ロボアドバイザーの証券会社ごとの特徴は？

ロボアドバイザーは、証券会社ごとに手数料体系や投資アルゴリズムが異なり、運用効率に差が出る点が特徴です。

債券比率を重視する設計や、海外ETF中心の構成など、会社ごとに得意分野が明確です。主なロボアドバイザーの特徴は次のとおりとなります。

*固定報酬型の場合

自動運用型は、拠出額と運用コースが決まったらAIなどで自動で運用・リバランスする仕組みです。

アドバイザー型はあくまでポートフォリオを提案するだけで、投資信託の買付は自分で行います。ただし投信工房は、投資開始後自動リバランス機能を付与できます。

自分に合ったロボアドサービスで、手間なく資産運用を進めましょう。

この記事のまとめ

年収1400万円の資産運用では、税負担の重さと時間の不足が大きな課題です。安定した資産形成を進めるには、金融資産と不動産を組み合わせた分散投資が効果的となります。

不動産投資や自宅購入ではレバレッジをうまく活用して節税や資産規模の拡大を効率よく進めましょう。

また、クレカ積立やロボアドバイザーを活用すると、負担を増やさず継続できます。融資を活用して規模の大きい物件で不動産投資をすれば、節税と不労所得の獲得につながります。

さらに、損益通算やふるさと納税を活用した節税により、税負担を抑えて手取り額をさらに増やすことが可能です。

多忙な世帯でも、継続しやすい投資・節税方法をうまく取り入れて、手取り確保と資産規模の拡大を両立させていきましょう。